『MTGアリーナ』開発チームが労働組合を結成！リモートワークの約束破りや度重なるレイオフに不満、6月の組合承認選挙へ向けて活動を強化中

トレーディングカードゲーム『マジック：ザ・ギャザリング（MTG）』のデジタル版『MTGアリーナ』の開発チームが、労働組合「ユナイテッド・ウィザーズ・オブ・ザ・コースト」を結成し、ウィザーズ・オブ・ザ・コースト（Wizards of the Coast）と親会社ハズブロ（Hasbro）に対し、労働環境の改善を求めています。従業員たちは、リモートワークの約束を信じて生活基盤を築いたにもかかわらず、一方的な出社義務化やレイオフの不安に直面しており、労働条件の交渉権を得るため、全米労働関係委員会（NLRB）の選挙プロセスを通じて、組合の正式承認を目指しています。

開発チームが直面する労働環境の変化

『MTGアリーナ』の開発チームは、パンデミック中にリモートワークを前提として採用された従業員が多く、ワシントン州外に住居を構えたり、生活の基盤を築いたりしていました。しかし、2025年になると、ハズブロは週3日以上の出社を義務付ける「オフィス復帰命令」を発表。これにより、多くの従業員がワシントン州への転居を余儀なくされる可能性に直面しています。転居を拒否した場合、自主退職として扱われ、退職金を受け取れない可能性も示唆されており、従業員の間では不信感が募っています。

組合結成の背景にある度重なるレイオフと業績不振

組合結成の大きなきっかけとなったのは、2023年にハズブロが実施した約1000人規模のレイオフです。『MTGアリーナ』チームも5人がレイオフの対象となり、その後もウィザーズ社内で継続的にレイオフが発生しています。しかし、『マジック：ザ・ギャザリング』ブランド全体は数十億ドルの価値があるとされ、『MTGアリーナ』自体も登録プレイヤーが1300万人に達し、2024年4月だけで8000万ドルの収益を上げているなど、業績は好調です。好調な事業にもかかわらずレイオフが繰り返される状況に、従業員は企業の意思決定への不信感を募らせています。

労働組合が求めるもの

「ユナイテッド・ウィザーズ・オブ・ザ・コースト」は、レイオフからの保護、リモートワークの保証、AI生成技術に関する保護、キャリアアップの機会、そして会社外での従業員の創作物の所有権などを求めています。ハズブロは組合の自主承認には応じなかったものの、従業員側は6月2日に予定されているNLRBによる選挙で、過半数の票を獲得できると自信を見せています。