『Destiny 2』最終アップデートへ、元バンジー法務責任者がソニー買収後のスタジオの現状に懸念を表明「恐れていた通りになっている」

『Destiny 2』のライブサービスアップデートが最終局面を迎える中、元バンジーの法務責任者がソニーによる買収後のスタジオの現状について懸念を表明しています。かつて『Halo』や『Marathon』といった名作を手がけたバンジーが、ソニーの傘下で単なる「パブリッシング部門」になりつつあるという見方を示しており、業界内外で波紋を呼んでいます。

バンジーの元法務責任者が語る買収後の懸念

バンジーの元法務顧問であるドン・マクゴーワン氏は、同社のソニー・インタラクティブエンタテインメントによる買収交渉に携わった人物です。マクゴーワン氏は自身のLinkedIn投稿で、「ゲーム業界で最も有名なスタジオの一つがこうなってしまったのを見るのは悲しい。私はこれを生き残らせるためにもっとできることがあったと願っている」と述べています。そして、「ソニー買収後に私が恐れていた通りになっている。時々ゲームも作るかもしれないが、世界の創造者ではなく、パブリッシング部門になりつつある」と、スタジオの現状に対する強い危機感を表明しました。これは、単なるゲーム開発会社ではなく、独自のビジョンを持って世界観を構築してきたバンジーのアイデンティティが失われつつあることへの懸念と言えるでしょう。

『Destiny 2』の今後に向けた動きと業界の反応

『Destiny 2』は、6月9日の最終アップデートをもって「アクティブ開発」が終了すると発表されています。MMO FPSとしてのプレイは継続されるものの、Bloombergの報道では、開発者の多くが『Marathon』の開発に移行しない限り、人員削減が予想されると報じられています。これを受けて、ファンコミュニティでは『Marathon』のSteamレビューに否定的な意見が寄せられるなど、『Destiny 2』の今後の展開に対する懸念と動揺が広がっています。マクゴーワン氏も「何千人もの人々が職を失うことにならないことを心から願っている」とコメントしており、この状況がバンジーの従業員にとってどのような影響をもたらすのか、注目が集まっています。