PlayStationのファーストパーティ製ゲーム売上が過去5年間で半減、ライブサービスへのシフトとスタジオ再編がその背景に

PlayStationがファーストパーティ製ゲームの売上において、過去5年間で顕著な減少傾向にあることが明らかになりました。ゲーム情報サイトGame Fileが公開したデータによると、ソニーの自社開発タイトルは、2020年度のピークから2024年度にかけて半分以下に落ち込んでいます。COVID-19パンデミックによる巣ごもり需要の終焉や、PlayStation 5（PS5）のラインナップ不足が原因として考えられます。

ファーストパーティタイトルの売上減少が顕著に

ソニーのファーストパーティ製ゲームの年間売上は、2020年度（2020年4月～2021年3月）に5,840万本というピークを記録しました。『The Last of Us Part II』が発売週末で400万本、累計1,000万本以上、『Ghost of Tsushima』が発売3日で240万本、累計1,100万本以上、『Marvel's Spider-Man: Miles Morales』が累計1,440万本以上を売り上げるなど、この期間は特に強力なラインナップが揃っていました。しかし、そこから売上は毎年減少を続け、2024年度には2,890万本まで落ち込んでいます。2025年度には3,210万本とわずかに回復したものの、全体的な減少傾向は変わっていません。2020年度はPS5の発売と強力なタイトルの恩恵を受け、2024年度は『Concord』の不振が響いたとされていますが、依然としてこの期間での売上減少は注目すべき点です。

ライブサービスゲームへのシフトとスタジオ再編

この売上減少は、ソニーがライブサービスゲームへの注力とスタジオ再編を進める動きと重なります。ソニーは2021年に評価の高いJapan Studio（『ICO』、『ワンダと巨像』、『サルゲッチュ』、『GRAVITY DAZE』などを手掛けた）を閉鎖し、『Concord』や『Destiny 2』のような高額なライブサービスタイトルに投資してきました。『Concord』は史上最大の失敗作の一つとも言われ、『Destiny 2』も今後サービス終了となることが発表されています。このようなライブサービスゲームへの投資が、必ずしも成功しているとは言えない状況です。