任天堂、次世代機『Nintendo Switch 2』の転売対策を強化へ！ 日本向け多言語版に購入制限を導入、適正価格での供給を目指す

任天堂は、次世代機『Nintendo Switch 2』の転売対策として、日本向けの多言語版コンソールの購入制限を強化すると発表しました。昨今のコンピューターハードウェア価格の高騰に加え、転売ヤーによる価格吊り上げを未然に防ぐための措置としています。具体的には、ニンテンドーアカウントに50時間以上のプレイ時間（体験版・無料ソフトを除く）があるユーザーのみが購入可能となり、1アカウントにつき1台までという制限が設けられます。

転売対策の具体的な内容

今回の購入制限は、特に日本向けの多言語版『Nintendo Switch 2』が標的とされています。円安の影響で日本からの輸入が割安になっているため、転売ヤーがこの多言語版を狙っていると任天堂は分析しています。実際、すでに不審な取引が確認されており、任天堂はこれらをキャンセルした上で今回の新ポリシーを導入しました。一方、日本語のみに対応する日本専売版については、転売の対象になっていないため、今回の購入制限は適用されません。この措置は、9月に予定されている『Nintendo Switch 2』の価格改定に先立って実施されることになります。

ハードウェア価格高騰の背景と他社状況

『Nintendo Switch 2』の価格改定は、AIデータセンター建設ラッシュによるRAM不足が主な原因とされています。この影響は他社のゲームハードウェアにも及んでおり、ソニーは2025年8月にPlayStation 5の基本価格を値上げし、さらに今年4月にも追加で値上げを実施。MicrosoftもXbox Series Xの価格を大幅に引き上げました。さらにValveのSteam Deckも、昨年OLEDモデルの価格を大幅に引き上げており、ゲーム用ハードウェアの購入は全体的に厳しい状況が続いています。このような状況下で、任天堂の転売対策は、ユーザーが適正価格で製品を購入できるよう支援するポジティブな動きと言えるでしょう。