マイクロソフトが『Xbox』ブランドの売却や再編を検討中との報道が浮上、ファーストパーティタイトルの開発加速も課題として浮上する見通し

マイクロソフトのゲーム部門Xboxが、その将来について大きな岐路に立たされているとの報道が複数のメディアで報じられています。特に「The Information」のアーロン・ホームズ氏のレポートによると、マイクロソフトはXboxブランドの売却や事業再編を真剣に検討している模様です。最近では月間アクティブユーザー数が過去最高を記録し、Xbox 25周年記念の限定版本体や『Gears of War: E-Day』、『Clockwork Revolution』といった独占タイトルの発表で盛り上がっていたかと思いきや、ここに来て一転、不穏な空気が漂っています。来月には大規模な人員削減が計画されているとのニュースも飛び交っており、Xboxの将来は不透明感が強まっている状況です。

Xboxブランドの売却や再編が浮上

マイクロソフトはXboxのゲーミング部門を根本的に見直す方向で動いているとされており、その選択肢の中にはXbox部門を完全に売却する、あるいは子会社化して独立採算制にする、または他社との合弁事業として運営するといった案が含まれているとのことです。もし子会社化された場合、ソニー・インタラクティブエンタテインメントのようにXboxは独立した事業体として利益を出すことを強く求められることになります。これまでのマイクロソフトによる財政的な支援が減ることで、Xboxはより一層収益性を重視した運営を迫られることになるでしょう。ただし、ホームズ氏のレポートでは、現時点で具体的な再編計画が間近に迫っているわけではないものの、あらゆる選択肢が検討の対象になっているとしています。

課題山積のファーストパーティタイトル開発状況

こうした状況を打開するためには、ファーストパーティタイトルの開発体制の改善が急務とされています。例えば、『Halo Infinite』のリリースから5年が経過しようとしており、次の『Halo』タイトルはリメイク版となる『Halo: Campaign Evolved』とのことです。また、『The Elder Scrolls』シリーズの新作は10年以上も出ておらず、ベセスダは『Fallout 4』や『Starfield』の開発に注力していましたが、『The Elder Scrolls VI』の本格的な開発が始まったのは2023年とされています。さらに、『Fallout』のシングルプレイヤー新作も、大ヒットしたAmazon Prime Video版の勢いとは裏腹に、ここ10年近く音沙汰がない状況です。新しいCEOのアシャ・シャルマ氏は、これらのフランチャイズにおける開発期間の短縮に注力していると伝えられています。