任天堂が次世代ゲーム機『Nintendo Switch 2』の転売対策を強化！購入にアカウントのプレイ実績を必須化し、転売ヤーの買い占めを阻止へ

任天堂は、次世代ゲーム機『Nintendo Switch 2』の転売対策として、日本国内の公式ストアでの購入にアカウント履歴の条件を導入しました。これにより、日本で購入した多言語対応モデルを海外で転売し、差益を得ようとする業者を締め出す狙いがあるとのことです。特に、日本版は他の市場と比較してかなり安価なため、転売屋のターゲットになっていた模様です。

転売対策として購入条件を厳格化

今回の対策では、購入者のNintendoアカウントに「特定の条件」が課されます。具体的には、2026年5月31日までに初代Nintendo Switchで累計50時間以上のプレイ実績が必須となります。なお、デモ版や無料ソフトのプレイ時間は対象外とされています。任天堂は、転売が疑われる複数回の注文を確認したため、多言語対応モデルの一時販売停止に踏み切ったと説明しています。販売再開後にはこの新条件が適用され、さらに1アカウントにつき1台の購入制限も設けられます。これにより、転売屋が新規アカウントを使って大量購入するのを防ぐとともに、複数回の購入も抑制する狙いがあるとのことです。

他社の転売対策を参考に

任天堂の今回の転売対策は、ValveがSteam Controllerの発売時に実施した対策を参考にしていると見られています。Steam Controllerも発売直後に転売サイトで高値で取引される事態に見舞われ、Valveは予約キューや購入履歴チェック、1アカウント1台の購入制限を導入してこれに対処しました。Steam Deckの価格上昇など、携帯型ゲーム機の選択肢が限られる中で、『Nintendo Switch 2』は特に注目されています。今後、本体価格の値上げも予想されており、今回の転売対策が市場にどう影響するのか注目が集まります。