ゲーム開発会社Bungie、ワシントン州本社で約300名の従業員を解雇か、3年間で3度目の大規模人員削減でスタジオの財政状況に再び注目が集まる

ゲーム開発会社Bungieが、ワシントン州ベルビューの本社で約300名の従業員を解雇したことが公式記録によって明らかになりました。ソニーがワシントン州雇用保障局に提出した「Worker Adjustment and Retraining Notification (WARN)」通知によると、7月9日付けで292名の人員削減が行われたとのこと。この数字には、ワシントン州以外のBungieスタッフは含まれておらず、人員削減後のスタジオに残る従業員数は不明です。Bungieは2024年時点で850名のスタッフを雇用していたと報じられていました。

3年間で3度目の大規模人員削減

今回の解雇は、Bungieにとって3年間で3度目の人員削減となります。シアトル・タイムズによると、2023年の同市の年次財務報告書では、Bungieはベルビューに1,000人の従業員を抱えていたとされています。2023年10月から2024年7月にかけて、Bungieは約320名のスタッフを解雇したことになり、地元メディアはこれらの削減を「大虐殺」と表現しています。ソニー・インタラクティブエンタテインメントのスタジオ事業グループCEOであるハーメン・ハルスト氏は、「DestinyチームのほとんどとMarathonチームの一部メンバーに影響が及んだ」と述べ、この決定は「スタジオのリソースを現在の優先事項と長期目標に合わせるために必要」であったとしています。

『Destiny 2』のコンテンツ終了と『Marathon』の不振

今回のニュースは、『Destiny 2』の新規コンテンツ開発が終了し、ハードコアな脱出シューター『Marathon』がプレイヤー獲得に苦戦している中で報じられました。ソニーは『Marathon』へのコミットメントを維持しており、同チームは「将来のプロジェクトのためのインキュベーション活動」にも取り組んでいるとされています。WARN通知では個々の名前は伏せられているものの、職種が公開されており、アーティスト、テクニカルアニメーター、オーディオリード、サウンドデザイナー、エンジニア、プロデューサー、システムデザイナー、そして日々のBungieインフラを管理するソニーの統合サポートチームまで、全部門のスタッフが対象となったことが判明しています。

『Halo』や『Destiny』の生みの親も退職か

多くの元Bungieスタッフがソーシャルメディアで今回の解雇の対象となったことを認めており、中には10年以上のベテランも含まれています。Bloombergの記者であるジェイソン・シュライアー氏は、昨年ピート・パーソンズの後任としてスタジオのトップに就任したジャスティン・トルーマン氏が辞任したと報じました。また、Bungieの共同創設者であり、『Halo』や『Destiny』の生みの親であるジェイソン・ジョーンズ氏が退社したという憶測も飛び交っています。ジョーンズ氏は2021年に公開された『Destiny 2』の公式ビデオにチーフ・ビジョン・オフィサーとして登場していましたが、彼がBungieを離れたとすれば、伝説的なファーストパーソンシューターを世に送り出したスタジオにとって、一つの時代の終わりを意味することになるでしょう。

経営不振とソニーによる買収の経緯

Bungieは以前から財政的に苦戦しており、2022年にソニーが36億ドルで買収するまで閉鎖寸前だったと報じられています。ソニーは最近、Bungieの業績不振により1億6,500万ドルの減損損失を計上したと発表しました。『Destiny 2』の問題は、昨夏の拡張パック「Edge of Fate」の売り上げが振るわなかった頃から始まったとされており、「Destiny Infinity」としてフランチャイズを再始動しないと決定された後、「今年の初め」に開発中止が決定されたとされています。