『DOOM』伝説のジョン・ロメロ氏が「シェアウェア版プレイヤーは海賊版ユーザーではない」と反論！ゲーム業界の海賊行為を巡る歴史観に新たな視点を提供

往年の名作FPS『DOOM』の共同制作者として知られるジョン・ロメロ氏が、同作のシェアウェア版をプレイした2000万人ものユーザーについて「彼らはデフォルトで『海賊版ユーザー』だったわけではない」と発言し、ゲーム業界における海賊行為の実態について再考を促しています。この発言は、同じくid Softwareのベテランであるサンディ・ピーターセン氏が「『DOOM』プレイヤーの70〜90%が海賊版だった」と主張したことに対するもの。ロメロ氏は、無料のシェアウェア版と海賊行為を混同すべきではないとし、歴史は「海賊が企業を潰した」というほど単純ではないと説明しています。

『DOOM』のシェアウェアと海賊版の違い

ロメロ氏の指摘は、まず『DOOM』が採用していた「シェアウェア」という独特の販売モデルに焦点を当てています。シェアウェアでは、ゲームの第1章が無料で配布され、プレイヤーはこれを自由にプレイできました。その後、残りのキャンペーンをプレイしたい場合は、製品版を購入して登録するという仕組みです。ロメロ氏は、当時約2000万人がシェアウェア版をインストールし、そのうち200万人以上が製品版を購入したと説明しています。つまり、2000万人のシェアウェアユーザーは、意図された通りに無料エピソードをプレイしていただけであり、全員が「海賊版ユーザー」だったわけではないと強調しているわけです。無料配布と未払いリーチ、そして実際の海賊行為を一つの数字にまとめるべきではないとの考えを示しています。

「海賊行為が会社を潰した」は単純すぎる歴史観

ロメロ氏は、海賊行為が『DOOM』を開発したid Softwareを「潰した」という見方にも異議を唱えています。id Softwareは現在も存続し、ゲームを作り続けているからです。海賊行為によって収益が失われた可能性は認めつつも、それが『Quake』の開発が困難になった理由や、後にスタッフが別の道を歩んだ理由ではないとしています。ロメロ氏は、開発者はその働きに対して対価を得るべきであり、好きなゲームは購入して応援すべきだとしながらも、「歴史は『海賊が企業を潰した』というほど単純ではない」と結論付けています。時として、失われた収益に見えた無料配布こそが、ゲームを無視できない存在にした要因でもあったと語っています。