ソニー、次世代機『PlayStation 6』の発売を2028年以降に延期か？ メモリ価格高騰が影響とブルームバーグが報道

ソニーが次世代ゲーム機「PlayStation 6（以下、PS6）」の発売を2028年または2029年まで延期する可能性が浮上しているとのことです。これは、メモリ価格の高騰が技術業界全体に大きな影響を与えていることに起因すると報じられています。特にAIデータセンターによる大量購入がメモリ供給を逼迫させており、この状況は当面解消されない見通しとされています。

メモリ不足が次世代機に及ぼす影響

ブルームバーグの報道によると、メモリ生産のボトルネックがテクノロジー業界に大きな波紋を広げており、ソニーグループはこの状況を受けて、次期プレイステーションのデビューを2028年、あるいは2029年まで遅らせることを検討しているとされています。また、任天堂も「Switch 2」の価格を年内に引き上げる可能性を検討しているとの情報も出ています。レノボのCEO、ヤン・ユアンチン氏は「この需給の構造的な不均衡は、単なる短期的な変動ではない」と述べており、半導体製造装置メーカーLam ResearchのCEO、ティム・アーチャー氏も「需要の点で、今からこの10年終わりまでの間にあるものは、これまで経験したことのないほど大きく、実際には他のあらゆる需要源を圧倒するだろう」とコメントしているとのことです。

価格戦略の変更と今後の見通し

過去には世代が進むにつれてコンソールの価格が下落する傾向がありましたが、今年はソニー、マイクロソフト、任天堂のいずれもがシステムの価格を引き上げています。ソニーは2022年8月に一部地域でPS5の価格を値上げし、その後2025年4月、そして同年8月には米国でも同様の値上げを実施しています。任天堂も、2025年4月に「Switch 2」のアクセサリー価格を市場状況の変化により調整すると発表し、同年8月には「市場状況」を理由に米国で初代Switch本体の価格を引き上げています。任天堂の古川俊太郎社長は、メモリ価格の高騰が続けば、将来的に「Switch 2」の価格引き上げの可能性も否定しない姿勢を示しており、サプライヤーと長期的な部品供給の安定化について協議しているとのことです。