PlayStationの新作ゲームが2028年からデジタル版のみに移行すると発表され、物理ディスク愛好家が8月に1週間のボイコットを呼びかけ。業界の動向とユーザーの反応は？

2028年1月以降、PlayStationの新作ゲームがダウンロード版のみでの販売となることが発表され、物理ディスク版を支持するユーザーを中心に反発の声が上がっています。特に海外では、ソニーのこの決定に反対するユーザーグループが、8月中に1週間のPlayStationボイコットを呼びかける事態に発展しています。

物理ディスク廃止の背景とユーザーの反応

ソニーは、消費者の嗜好がデジタル版へと移行していることを物理ディスク廃止の理由としています。PlayStation Blogの発表によると、ゲーム業界全体でデジタルメディアへの移行が進んでおり、ソニーもこのトレンドに対応するとしています。実際、市場調査会社のCircanaのデータでは、今年に入って米国で10万本以上売れたPlayStationの物理ディスク版ゲームはわずか7本、7月11日までの1週間では1万本を超えたタイトルが2本のみという状況です。しかし、この発表以来、多くのユーザーがオンライン署名活動を行ったり、PlayStationのSNS投稿に懸念を表明するコメントを寄せたりするなど、強い反発を見せています。ユーザーは、ゲームの保存性や所有権、そして中古売買の可能性が失われることに危機感を抱いているとのことです。

ボイコット運動と業界の動向

今回のボイコット運動は、物理メディアの擁護を掲げるグループが中心となり、8月中の1週間に「PlayStationへのログイン、ゲームプレイ、購入を一切行わない」ことを呼びかけています。この呼びかけはSNSで100万回近く閲覧されており、一定の注目を集めているようです。しかし、ゲーム業界のアナリストたちは、このボイコット運動がソニーの決定を覆す可能性は低いと見ています。日本のゲーム業界コンサルタント会社Kantan GamesのCEOであるDr. Serkan Toto氏は、たとえ50万人がPlayStation Plusのサブスクリプションをキャンセルしたとしても、ソニーにとっては「大海の一滴」に過ぎず、デジタル販売の収益性が非常に高いため、方針転換は考えにくいと述べています。