『PlayStation 6』、部品価格高騰にも関わらず発売延期の可能性は低いとの情報！ ソニーは予定通りの発売を目指す？

SIEが開発中とされる次世代ゲーム機「PlayStation 6」について、コンポーネント価格の高騰による発売延期の懸念が報じられていましたが、有名ハードウェアインサイダーの「Moore’s Law Is Dead」によると、ソニーが発売を遅らせる可能性は低いとのことです。業界全体でRAM価格が高騰しているにもかかわらず、次世代コンソールの発売を予定通り進める方針を示しているようです。

高騰する部品価格と発売の決断

RAM価格の高騰は、AIインフラの需要がメモリチップの価格を押し上げている「RAMmageddon」と呼ばれる現象が原因とされています。これにより、一部のアナリストは次世代コンソールの発売が2028年または2029年までずれ込む可能性を示唆していました。しかし、「Moore’s Law Is Dead」は、PS6の発売を延期する方が、メモリ部品の価格上昇を受け入れるよりもソニーにとってコストがかかると主張しています。ソニーは既にTSMCの3nmプロセスでのプロセッサ製造能力を確保しており、2027年中頃から生産を開始する見込みとのことです。これらの契約を破棄したり、生産を遅らせたりすると、多額の違約金が発生し、製造の順番が後回しになる可能性もあるとされています。

開発コストと過去の教訓

ソニーはAMDと共同で、コードネーム「Orion」と呼ばれるPS6のカスタムAPU開発に既に多額の投資を行っています。コンソール向けチップの開発費用は数千万ドルにも上ることがあり、直前の延期は、発売初期にメモリ価格の高騰を受け入れるよりもはるかに大きな混乱を招く可能性があります。この戦略には前例も存在します。2020年にPlayStation 5が発売された際、ソニーはパンデミック中の部品価格高騰やサプライチェーンの混乱に直面していました。しかし、コンソールの発売を延期せず、価格調整や物流変更によってコスト圧力を管理しながら発売を強行しました。現状、ソニーはPlayStation 6の公式発表や発売時期を明言していませんが、最近のリーク情報や業界の憶測では、2027年の発売時期が有力視されており、必要に応じて2028年初頭にずれ込む可能性も示唆されています。