Valveがミステリーボックス訴訟について公式声明を発表、ニューヨーク州司法長官の「違法ギャンブル」主張に反論し、ユーザーへの潜在的影響に言及

Valveがニューヨーク州司法長官から提起されたミステリーボックス（いわゆるルートボックス）に関する訴訟について、公式に声明を発表しました。この訴訟は、『Counter-Strike 2』や『Dota 2』、『Team Fortress 2』といった人気ゲーム内に存在するミステリーボックスが「違法なギャンブルを助長し、子どもたちを中毒に陥れる恐れがある」として、2026年2月に提起されたものです。Valveは、ミステリーボックスをギャンブルとは考えておらず、ニューヨーク州司法長官に対し、これまでも仮想アイテムやミステリーボックスについて説明してきたとコメントしています。

ミステリーボックスはギャンブルではないとの見解

Valveは、ミステリーボックスがギャンブルであるという主張に対し、同社の見解を表明しています。彼らは、ミステリーボックスを「ポケモンカード」や「マジック：ザ・ギャザリング」、野球カード、あるいはLabubuといったトレーディングカード製品と同列に捉えているとのこと。これらの製品も中身がランダムであるという点で共通しており、ミステリーボックスも同様のエンターテイメントを提供していると考えているようです。また、Valveは以前から、同社のアイテムを利用したギャンブルサイトを100万以上ものSteamアカウントを停止することで取り締まってきた実績も強調しています。

訴訟がSteamユーザーに与える影響

ニューヨーク州司法長官は、デジタルアイテムの共有や譲渡機能の排除、そして年齢認証強化のための個人情報収集を求めているとのこと。Valveはこれに対し、「事業運営と法的遵守に必要な情報のみを収集することが、我々およびSteamユーザーの利益にかなう」と反論しています。もし司法長官の要求に応じるような合意をした場合、ユーザーだけでなく他のゲーム開発者にも悪影響を及ぼし、ゲームデザインにおける革新性を損なう可能性があると指摘しています。Valveは、ビデオゲームが現実世界の暴力に与える影響についての司法長官の言及も「誤解を招くもの」と批判しており、長年の研究によってメディアと現実世界の暴力の間にリンクがないことが示されていると説明しています。最終的には裁判所がどちらの主張が正しいかを判断することになりますが、Valveはニューヨーク州およびその他の地域のユーザーに与えうる影響について注意を促しています。