『Subnautica 2』の開発を巡る法廷闘争でUnknown Worlds Entertainmentの共同創設者がCEOに復帰、早期アクセス開始へ向けた道筋が明らかに

人気サバイバルアドベンチャーゲーム『Subnautica』の続編、『Subnautica 2』の開発を巡り、パブリッシャーであるKraftonと開発元のUnknown Worlds Entertainmentの共同創設者との間で繰り広げられていた法廷闘争に、新たな展開がありました。訴訟を担当していたデラウェア州衡平法裁判所が、Unknown Worlds Entertainmentの共同創設者であるTed Gill氏を同社のCEOに復帰させ、「完全な運用権限」を与える判決を下したとのことです。

法廷闘争の背景と判決内容

この訴訟は、2025年7月にKraftonがUnknown Worlds EntertainmentのTed Gill氏、Charlie Cleveland氏、Max McGuire氏の3名を突如解雇したことに端を発しています。この解雇により、『Subnautica 2』の2025年予定だった早期アクセスが中止され、両者の間で法廷闘争が勃発しました。Bloombergの情報によると、裁判官はGill氏のSteamプラットフォームへのアクセスを直ちに回復させ、彼が望む時に『Subnautica 2』を早期アクセスでリリースすることを許可したと報じられています。これは、Kraftonがもはや彼のリリースを阻止できないことを意味します。この争いの焦点は、最初の『Subnautica』が特定の財務目標を達成した場合にKraftonがUnknown Worldsに支払うべきであった数百万ドル（約1.5億円）の支払いに関するものとされています。Kraftonは2021年にUnknown Worlds Entertainmentを約200億円で買収しましたが、契約には収益目標に基づいたボーナス条項が含まれていました。裁判官は、ゲームが目標を達成していたと判断し、KraftonのCEOであるChanghan Kim氏がボーナス支払いを回避しようとAIチャットボットを利用したとされています。

Kraftonの解雇理由と今後の展望

裁判所文書には、KraftonのCEOが「甘い契約に同意したことを恐れ、AIチャットボットに企業買収戦略を考案させた」と記されています。Kraftonは、Gill氏らの解雇が「職務の集団的放棄」によるものと主張していましたが、裁判官はこの主張を「単なる口実」とみなし、「主要従業員が運用管理権の放棄を拒否したことに不満を抱き、数億ドルの負債に直面したKraftonが口実を探した」と判決文に述べています。デラウェア州衡平法裁判所の決定は即時効力を持つため、『Subnautica 2』は今年後半にもようやくリリースされる可能性があります。これまでのところ、Kraftonはこの件について公にコメントしておらず、積極的な法廷闘争の経緯から、同社が控訴を試みる可能性も指摘されています。