わずか約2ヶ月でサービス終了したライブサービス型ゲーム『Highguard』、Sonyが追加コンテンツの購入者に自動返金を実施していることが判明

Sonyは、短命に終わったライブサービス型ゲーム『Highguard』で追加コンテンツを購入したプレイヤーに対し、自動的に返金を行っていることが明らかになりました。本作は2026年1月26日にローンチされましたが、そのわずか約2ヶ月後の3月12日にはサービス終了を発表しており、異例の速さでの閉鎖となりました。プレイヤーからは、返金について特に期待していなかったものの、Sonyが先んじて対応していることに驚きの声が上がっています。

サービス終了に至るまでの経緯

『Highguard』は、The Game Awardsでの発表から発売日までほとんど情報がないままリリースされました。発売直後こそSteamでの同時接続者数が一時的に10万人近くに達しましたが、その後すぐに急減しています。開発元のWildlightは、3v3モードに対する不満を受けて5v5モードを追加するなど、問題解決に迅速に対応していたものの、スタジオの大部分がレイオフされ、最終的にはサービス終了を決定しました。今回の返金は、主にSonyが販売した追加コンテンツを対象としているようで、SteamやXboxからの返金報告は今のところ確認されていません。

『Highguard』失敗の要因

元WildlightのレベルデザイナーであるAlex Graner氏によると、『Highguard』は開発当初から競技性を強く意識しており、それがカジュアルプレイヤーを遠ざける一因になったと述べています。特に3v3のデュオモードは、高いレベルでのチームコミュニケーションと連携が求められ、気軽に楽しめる要素が少なかったとのこと。さらに、ゲームには「ルート」「目標追跡」「目標設置」「延長戦」など多くのルールが存在し、チームを組んでいないプレイヤーや新規プレイヤーにとっては理解しづらい複雑さがありました。高いスキルが要求される操作性も相まって、チームでのプレイを前提とした設計が、多くのプレイヤーにとって敷居を高くしてしまったようです。また、別の元開発者によると、ゲームの発表とローンチは「初めから冗談のようなものだった」と語っており、数百万ドル規模の広告配置に関する誤った仮定が大きな原因であると指摘しています。Tencentが本作の資金提供を行っていたものの、ローンチから数週間で資金提供を打ち切ったことも判明しており、Wildlightのウェブサイトは既にオフラインとなり、LinkedInページも利用できない状況から、スタジオも事実上消滅していると見られています。