PS4とPS5のデジタルゲームに潜む30日ライセンスタイマーの謎が判明か？海賊版対策として期間限定で適用され14日経過後に永久ライセンスに移行する新説が浮上

PlayStation 4（PS4）とPlayStation 5（PS5）のデジタル版ゲームに導入されたとされる、30日ごとのオンライン認証義務について、新たな説が浮上しています。当初は厳しいデジタル著作権管理（DRM）として報じられましたが、実際には海賊版対策のための期間限定措置である可能性が示されています。この新しい仕組みは、一部のユーザーがソニーの返金システムを悪用して、永久ライセンスを取得しつつゲームを不正に入手する行為を防ぐ目的があるようです。

デジタルゲームのライセンスに潜む30日タイマーの正体とは

PS4とPS5でデジタル版ゲームを購入すると、一時的に30日間のライセンスタイマーが適用されるという報告が複数ありました。これは、30日以内に一度もゲームを起動しない場合、オンラインに接続してライセンスを更新しないとゲームがプレイできなくなるというもので、ユーザーの間で懸念が広がっていました。しかし、購入から数週間が経過したゲームでは、この30日タイマーが消滅し、無期限のライセンスに切り替わっているとの報告が上がっています。ResetEraのユーザーAndshrew氏が、自身のジェイルブレイク（脱獄）済みPS4を用いて検証した結果、このタイマーは一時的なもので、購入から約2週間が経過すると自動的に無期限ライセンスに移行するとのことです。

海賊版対策としての新たな防衛策

この30日タイマーは、ソニーが提供するデジタル版ゲームの返金システムを悪用した海賊版対策である可能性が高いとされています。PlayStation Storeでは、購入から14日以内かつ未インストールのゲームであれば自動的に返金が可能という規約があります。悪意のあるユーザーは、この14日間を利用してゲームの永久ライセンスを抽出し、その後返金処理を行うことで、実質的にゲームを無料で入手し、海賊版として利用していたと推測されています。今回の30日タイマーは、この返金期間が過ぎるまで永久ライセンスの抽出をブロックし、返金期間終了後にのみ無期限ライセンスを付与することで、不正行為を阻止する狙いがあると考えられています。ソニーからの公式な説明はまだありませんが、この説が正しければ、ユーザーにとっては一時的な不便があるものの、長期的に見ればセキュリティ強化のための措置と言えるでしょう。