『Monument Valley』開発元Ustwo GamesのCEOが明かす、ゲーム業界の「ロマンチックすぎる」雇用観念からの脱却と開発コスト削減への挑戦

『Monument Valley』の開発元であるUstwo GamesのCEO、マリア・サヤンス氏が、今後の開発コスト削減策として、正社員の雇用ではなく契約社員への依存を強化する方針を明らかにしました。この計画は、ロンドンゲームズフェストでのインタビューで語られたもので、ゲーム業界における安定雇用に対する従来の考え方が変化していることを示唆しています。

開発コスト削減の具体的な方策

Ustwo Gamesは、Netflixとの契約終了や大手企業との提携減少を受け、PCおよびコンソール向けの「意味のあるシングルプレイヤー体験」の構築に注力するとしています。すでにいくつかのゲームをパブリッシャーの支援なしにSteamやSwitchに移植しており、この方向性は着実に進められています。しかし、サヤンス氏は、PCやコンソール向けに『Monument Valley』IPを再構築する際、既存の開発予算では採算ラインを確保するのが難しいと判断しました。これまでの開発サイクルは3～4年で数百万ドル規模に及んでおり、特に『Monument Valley』シリーズ以外の新規プロジェクトでは、このコストを大幅に引き下げる必要があるとしています。例えば、『Alba』や『Assemble With Care』のようなタイトルを手がける場合、現在の予算では高すぎるとのことです。

業界の雇用慣行とUstwo Gamesの今後

サヤンス氏は、Ustwo Gamesがこれまで「社員を雇用し、長期的な雇用の安定を提供すべき」という考え方に「少しロマンチックすぎた」と述べています。特に『Monument Valley 3』の制作時には、契約社員の割合が比較的低かったと振り返っています。しかし、今後はこのバランスを変更し、中核となるチームは維持しつつ、新たな人材の確保やプロジェクトの拡大は契約社員を通じて行う方針です。これは、ロンドンに拠点を置く企業として、年金制度など正社員にかかるコストが高いことも背景にあるようです。サヤンス氏自身も20年間業界に身を置く中で、この変化を喜ばしくないと感じているとしながらも、今後の働き方としては避けられないシフトであると語っています。