元Xbox幹部がソニーの最近のDRM問題に苦言!「ソニーは自滅を止めるべきだ」と、ユーザーの信頼を損ねる一連の出来事に警鐘を鳴らす
2026年05月13日 | #ゲーム #発売 | GamesRadar+
元Xbox幹部がソニーの最近のDRM問題に言及し、「ソニーは自滅を止めるべきだ」と苦言を呈しています。現在、コンソール市場で優位に立っているPlayStation 5ですが、近年ソニーが立て続けに起こしたユーザーの信頼を損ねるような出来事に対し、元Microsoft Games Studiosのエグゼクティブプロデューサーであるローラ・フライヤー氏が、自身のYouTubeチャンネルで意見を表明しました。
ソニーの信頼を揺るがす具体的な問題点
フライヤー氏が指摘したのは、デジタル購入したゲームに対して導入された「30日以内のオンラインチェックイン」義務化と、『HELLDIVERS 2』のPC版におけるPSNアカウント連携義務化の2点です。デジタルゲームのオンラインチェックインは、購入から30日以内に一度インターネットに接続してプレイすることでライセンスが認証されるというもの。ソニーはこの要件を明確に説明しなかったため、「ゲームがオンライン専用になる」「購入したゲームが取り上げられる」といったユーザーのパニックを招きました。結果的に、これは返金詐欺対策であり、一度限りの簡単な要件であることが後に説明されましたが、多くのユーザーに不信感を与えてしまいました。また、『HELLDIVERS 2』のPC版でPSNアカウント連携が必須とされた件も、曖昧な告知と一部地域でのアクセス問題が重なり、最終的に要件は撤回されたものの、ユーザーからの信頼を大きく損ねる結果となりました。
失われた信頼の回復は容易ではない
フライヤー氏は、こうした一連の出来事を通じてソニーがユーザーとの信頼関係を傷つけたと指摘しています。「一度信頼を失うと、人々の見方は変わる。一度痛い目に遭うと、自動的に信頼できる存在ではないと認識され、その後のあらゆる行動が増幅されて見られるようになる」と述べ、信頼を築くのは難しく、失うのは簡単であるという業界のテーマを強調しています。かつてXboxがオンラインDRMを推し進めていた際に、ソニーがユーザーの味方であるかのように見えた時代を懐かしみ、「あの頃のソニーに戻ってほしい」と訴えています。