Xboxがスタジオ買収戦略の失敗を認め、大規模な再編を発表―一部人気スタジオは独立・売却、今後はインディーズ支援と優先プロジェクトへ投資をシフト

Xboxを運営するMicrosoftは、ゲーム部門の再編に伴い、数千人規模のレイオフを発表しました。CEOのアシャ・シャルマ氏によると、これまで積極的だったスタジオ買収戦略が経営に大きな損失を与えていたことを明らかにしています。特に、フィル・スペンサー氏がXbox責任者だった期間に進められたGame Passの推進や、Activision Blizzardを含む多数のスタジオ買収が、今回の大規模な見直しにつながったようです。

スタジオ買収戦略の失敗と新たな方向性

シャルマCEOは、2018年以降、Xboxのスタジオポートフォリオを積極的に拡大してきたものの、業界全体のゲーム開発数が過去10年間を合わせたよりも多くなり、大規模パブリッシャーだけでなく、小規模なインディーズスタジオとも競合する状況になったと説明しています。さらに、「あらゆる種類のスタジオにとって最適な場所ではなかった」と認め、典型的な年では投資した1ドルごとに64セントの損失を出していたという驚くべき数字を公表しました。今後は、オープンな開発ツールやプラットフォームを提供することで、インディーズクリエイターの成功を支援していく方針です。

主要スタジオの独立・売却、そして投資の見直し

今回の再編では、複数のスタジオがXboxから独立、または売却されることになります。『South of Midnight』を開発するCompulsion Gamesや、『Psychonauts』のDouble Fineは独立し、『Hellblade』のNinja Theoryや『State of Decay』のUndead Labsは買い手を見つけたとのこと。また、『Dishonored』を手がけるArkaneもMicrosoftとの間で「戦略的選択肢の見直し」について協議中であり、今後売却される可能性があります。Xboxが保持する一部のスタジオについては、「より優先度の高いプロジェクトに投資をシフトする」としており、Activision、Bethesda/ZeniMax、Blizzard、King、Mojang、XBOX Game Studios全体で規模の異なる変更が行われる見込みです。特にBethesdaに対しては、『The Elder Scrolls』や『Fallout』のプロジェクトで厳しい見直しを求めていると報じられていますが、『Doom』や『Wolfenstein』といったタイトルも引き続き開発されるようです。