PlayStationが物理ディスクゲームのサポートを終了する可能性についてアナリストが言及：AppleのCDドライブ廃止に例え「今では誰も不満を言っていない」とデジタル移行の必然性を指摘

PlayStationが物理ディスク版ゲームのサポートを終了するとの報道に対し、Niko Partnersの著名なゲームアナリスト、ダニエル・アハマド氏が見解を示しました。同氏は、このデジタル移行は避けられない流れであり、AppleがラップトップからCDドライブを廃止したことに例え、「当時こそ不満の声はあったものの、今では誰も不満を言っていない」と述べています。

PSのデジタル化は避けられない流れ

アハマド氏は、PlayStationのゲーム販売において、デジタル版が全体の約80%を占めていると指摘しています。Xboxに至っては90%以上がデジタル版とのこと。これらの数値には、デジタル専用ゲームも含まれるものの、DLCやマイクロトランザクション、サブスクリプション、無料ゲームは含まれていないため、実態はさらにデジタル優勢であると分析しています。また、PS5のデジタルエディションの販売も好調で、すでに50%以上の売上を占めているとされており、ディスクドライブを搭載しないゲームがPS5で多くプレイされている現状も踏まえ、コンソールゲーム市場はほぼ完全にデジタル化している状況であると説明しました。

高まるデジタル版の収益性と市場の変革

ソニーが物理ディスク版のサポート終了を検討している背景には、収益性の向上が大きく関係しているとアハマド氏は見ています。パブリッシャーは、より高い利益率を確保できるデジタル販売を望んでおり、中古市場を実質的に排除することで「クローズドエコシステム」を構築したいと考えているとのこと。次世代コンソールでは本体価格が高騰すると予想されており、その結果として初期の普及台数が減少する可能性も指摘されています。これに対し、ソニーのようなプラットフォームホルダーは、獲得したユーザーベースからの収益性を高めることに注力する戦略を打ち出しており、利益率の高いデジタル販売への移行はその一環であるとしています。アハマド氏は、PS6が「コンソールがもはや大量市場向けデバイスではなくなり、これまで以上に費用を費やすことをいとわないハードコアゲーマーに焦点を当てる必要がある」という認識に基づいていると分析しています。

消費者権利の議論をデジタル時代に

物理ディスクの廃止は、消費者の選択肢と多様性を奪うものであり、アハマド氏も中古物理ゲームが全体的な手頃さを高めることに貢献していると認めています。しかし、議論の焦点を「物理ゲームの復活」から「デジタルライセンスが消費者にもたらす権利」へとシフトさせるべきだと主張しています。ギフティング、ファミリーシェアリング、返金制度など、PCゲーム市場ではすでに進んでいるデジタル機能とそれに関する議論を、コンソール市場でも積極的に行うべきであると提言しています。