Bungie、ベルビュー本社キャンパスの大部分をサブリースへ
2026年09月05日 | #その他 | DualShockers
Bungieが、米ワシントン州ベルビューに構える本社キャンパス全体をサブリースに出していることが明らかになりました。ソニーによる買収後に大規模なレイオフと事業縮小が続くなか、かつて約1,600人が働いていた広大な施設を、現在のスタジオ規模では維持する必要がなくなったとみられます。Bungieは拠点から完全に撤退するわけではなく、ベルビューでの物理的なオフィス運用は今後も続けるとしています。
約21万平方フィートの本社をサブリース
The Game Postが発見した商業物件の掲載情報によると、サブリースの対象となっているのは、ベルビューにあるBungieの約210,984平方フィートのキャンパスです。物件は2035年9月まで新たな入居者を受け入れられる形で掲載されていますが、Bungieが敷地全体を手放すのか、一部を残したうえで余剰スペースを貸し出すのかは明確になっていません。
Bungieの代表者はThe Game Postへの説明で、スタジオが数年前からデジタル優先の働き方へ移行しており、今回の措置はチームの職場環境の変化と、リモートでの協業が有効に機能していることを反映したものだと説明しました。そのうえで、「Bungieはベルビューに物理的なオフィスを引き続き維持する」としています。ただし、どれだけの面積を使い続けるのか、施設内のどの設備を保有するのかについては明らかにしていません。
このキャンパスは、もともと約84,000平方フィートの規模でした。Destinyシリーズの事業拡大に伴ってスタッフや機材を収容するための空間が必要となり、最終的には約208,000平方フィートまで拡張されています。ソニーによる買収が完了したのは、この拡張からおよそ1年後でした。当時の施設には、Destinyなどのプロジェクトに携わる約1,600人の従業員が所属していたとされています。
現在の物件は、専門的な制作作業に対応する「ターンキー」オフィスとして紹介されています。一般的な執務スペースだけでなく、ジム、シャワー、ロッカー、モーションキャプチャースタジオなども備えた大規模な施設です。制作環境としての設備は充実している一方、リモートワークを前提とする現在の体制では、こうした空間を全面的に維持する負担が大きくなっていたと考えられます。
ソニー買収後に人員削減が継続
Bungieは2022年にソニーの傘下へ入りましたが、その後は人員削減と事業の縮小が相次いでいます。数百人規模の雇用が失われたほか、一部の従業員がソニー・インタラクティブエンタテインメント全体の組織へ移され、別の職種は廃止されました。2022年には全職種をリモート勤務の対象とするフレックスワーク体制にも移行しており、現在、ベルビューのキャンパスで実際に勤務している人数は分かっていません。
直近では、2026年6月にもDestinyとMarathonのチームを対象としたレイオフが実施されています。ソニーは当時、削減の理由として、Bungieの「長期的な方向性、開発上の優先事項、必要なリソース、そしてソニー全体のポートフォリオ戦略における役割」を検討した結果だと説明しました。
Bungieやソニーは、今回のサブリースが人員削減と直接結びついているとは公式には説明していません。しかし、開発体制の見直しや人員の減少が進むなかで、広大な本社の運用コストを抑える施策として実施された可能性があります。The Game Postが確認した物件情報ではキャンパス全体が対象になっているものの、Bungieが一部スペースを残す方針を示しているため、実際の移転範囲は今後も不透明です。
プレイヤーからは新作を求める声
スタジオの運営規模が縮小する一方、Bungieが手がけたゲームへの関心が失われたわけではありません。Destiny 2はすでに開発サイクルを終えており、Marathonも引き続きサポートされていますが、後者の現在のプレイヤー数は最盛期を大きく下回っていると原文筆者は指摘しています。
それでも、直近のPlayStation State of Playでは、ライブ配信のチャット欄にDestiny 3の発表や発売を求める投稿が繰り返し寄せられました。同様の反応は、Xbox関連など、Bungieとは直接関係のない発表イベントでも見られたとのことです。シリーズの新作を望むプレイヤーが依然として多いことを示す動きですが、Destiny 3が近く登場するかどうかは決まっていません。
仮に新作が動き出したとしても、Bungieがその時点で大規模な開発を支えられる運営能力を維持しているかは不透明です。今回の本社縮小は、単なるオフィスの使い方の変更にとどまらず、ソニー買収後に続いてきた組織再編とコスト削減の流れを象徴する動きとなっています。