『Marvel's Spider-Man 2』物理版が総収益の35％を占めたと分析

PlayStationが物理版の廃止を進める背景には、消費者のデジタル志向だけでなく、販売利益と市場の主導権を握る狙いがあるようです。Alinea Analyticsのアナリスト、Rhys Elliot氏の分析では、『Marvel's Spider-Man 2』の総収益に占める物理版の割合は35％に達しています。

大作の収益で物理版が占める割合

Elliot氏のニュースレターによると、Ghost of Yoteiでは物理版の割合が37.6％、Astro Botでは46.8％、Death Stranding 2では41.8％でした。いずれも、いわゆる「大型のシングルプレイヤー作品」に分類されるタイトルで、こうした作品の購入者は物理版を選びやすいと分析されています。

今回の数値が、ソニー自身を含む過去の報告より高く見えるのは、従来のデータが販売本数を中心に集計していたのに対し、Alinea Analyticsは生み出された収益を基準にしているためです。

物理版廃止の背景にある利益と市場支配

Elliot氏は、物理版の収益は大きい一方で、販売店への取り分や製造、流通の費用が発生すると指摘しています。そのため、ソニーにとってはデジタル版のほうが1本あたりの収益性が高く、物理版をなくして一部のユーザーを失っても、最終的な利益を増やせると見込んでいるとのことです。

同氏は、物理版廃止の判断について「利益率、市場のコントロール、そして中古市場をなくすことが大きな理由」と分析しています。今回の報告は、ソニーの判断が消費者の動向への対応だけでなく、PlayStation向けゲームの収益構造と販売市場を自社で管理する狙いに基づく可能性を示すものとなっています。