日本一ソフトウェア社長、PSのディスク終了をめぐり「顧客の声を聞いている」

日本一ソフトウェアの猿橋健三社長は、PlayStationのディスク販売を2028年に終了する方針について、ソニーは顧客の意見を聞いており、今後の協議で変わる可能性もあると述べました。ソニーが方針を見直すかどうかに注目が集まっています。

ソニーとの協議で方針が変わる可能性も

猿橋社長は今月初め、PAX Westでの発言としてKotakuに対し、ソニーとのこれまでの話し合いでは「顧客から多くの意見が寄せられていると、ソニーは受け止めている」と説明しました。ディスク販売の終了が最終的な着地点になる可能性はあるものの、今後の協議で話が変わることもあり得るとしています。

また、Eurogamerが伝えたところによると、あるYouTubeチャンネルは、ソニーがディスク販売終了の方針について開発会社に調査を行っていると最近報じました。この報道の裏付けは確認されていません。

日本一ソフトウェアは限定版の販売を継続する意向

日本一ソフトウェアは、タクティカルRPGの魔界戦記ディスガイアシリーズなどで知られています。子会社のNIS Americaは、イースや軌跡シリーズを含むJRPGを海外で販売し、豪華な限定版も展開しています。記事の執筆者は、ゲーム本体が同梱されなくなれば、こうした限定版は販売が難しくなる可能性があると指摘しています。

猿橋社長は、自身の見解として、特にNIS Americaにとってパッケージ版の限定商品は事業モデルの大きな部分を占めると説明しました。顧客が期待する品質を保ちながら、今後も限定版を制作し、届けていく意向を示しています。

ディスク終了をめぐるソニーの狙いと反発

記事は、ディスク販売をやめれば、ソニーは製造費を負担せずに済み、小売店との収益分配も不要になると説明しています。また、PlayStation Storeでの価格を管理しやすくなり、中古ゲームの販売から収益を得られない問題もなくなるとしています。

一方、ソニーの大作タイトルでは、今もパッケージ版が大きな収益を生んでいるとする報道もあります。記事の執筆者は、ソニーはパッケージ版ユーザーを失う可能性を踏まえても、市場を管理する利点を重視しているようだと見ています。

ディスク販売の終了は、全デジタル型のPS6に向けた動きである可能性も高いと記事は指摘しています。次世代機の価格が高額になれば購入者層が狭まるため、ソニーにとって利益率の確保が重要になるとの見方です。執筆者は、パッケージ版を求めるファンの反発が今後も続けば、新しい本体に大金を払ってもらうことが難しくなると述べています。10年来のPlayStation中心のユーザーだった執筆者自身も、今回の方針を受けて同社のプラットフォームから離れつつあるとしています。