Micron CEO、メモリー不足は2028年以降も続く可能性を示す

Micronのサンジェイ・メロートラCEO兼会長は、メモリーの需要が2027年と2028年も供給を上回り、品薄はさらに深刻になるとの見通しを示しました。同社は2027年に生産するメモリーの大半をすでに販売しており、価格も2026年より大幅に高くなるとしています。

2027年と2028年は供給がさらに逼迫

メロートラ氏はFY2026決算説明会で、2027年と2028年はいずれも需要が供給を上回り、業界の需給は2026年より厳しくなると説明しました。供給と需要が均衡する時期は、現時点で見通せないとも述べています。

同社は2028年に新工場の稼働を予定し、新会計年度の上半期には250億ドルの設備投資を計画しています。ただし、生産能力が増えても、メモリーの入手しやすさや価格がすぐに改善するわけではないとしています。

ゲーム機を含む製品価格にも影響

メモリー価格の急騰は、AIデータセンター向けの需要が主な要因と広く見られています。大手メーカーがAI企業と長期契約を結ぶなか、メモリーやストレージの値上がりを受け、幅広い家電メーカーが製品価格を引き上げています。

2026年夏にはMicrosoftがXbox本体の価格を100～150ドル引き上げ、Appleも同じ日に製品価格を値上げしました。それ以前には、ValveがSteam Machineの価格を1,000ドル超とし、当初想定していた価格では販売できないと説明しています。SonyとNintendoもハードウェアを値上げしました。

PS6の価格についても、アナリストの間で予想が出ています。PS5 Proが900ドルであることから、1,000ドルが最低ラインになるとの見方もありますが、これは現時点での予想です。

DRAM大手3社には価格操作を巡る訴訟

Micronを含む世界大手のDRAMメーカー3社は、メモリーの供給量と価格を操作したとして集団訴訟を起こされています。訴状では、世界のDRAMの大半を製造するSamsung、SK Hynix、Micronが生産を減らし、HBMへの転換やDDR3・DDR4からの撤退を進めるなどして、従来型DRAMの供給を絞ったと主張しています。

訴状は、DRAM不足で価格が上昇するなかでも3社が従来型DRAMの供給を抑え、HBMに資源を振り向けたとしています。これらは原告側の主張であり、訴訟で争われている内容です。