Micron CEO、メモリー不足は2028年まで続くと警告　来年分の生産は大半が販売済み

Micronのサンジェイ・メロートラCEO兼会長は、世界的なメモリー不足が2027年を通じて続き、2028年に入っても解消しないとの見通しを示しました。同社は来年の生産分の大半をすでに販売しており、AI向け需要がゲーム機を含む電子機器の価格にも影響しています。

AI向けメモリーに生産能力が集中

The Registerの報道によると、メロートラ氏は顧客に対し、2026年に支払った価格を大きく上回る水準に備えるよう呼びかけました。業界の需給は「さらに厳しくなっていく」と述べ、供給と需要がいつ均衡に戻るかは見通せないとも説明しています。

生産能力の多くは、AIデータセンターで使われる高帯域幅メモリー（HBM）向けに確保されています。そのため、Samsungを含む大手メモリーメーカー3社では、一般消費者向けメモリーに割ける生産能力が限られています。メモリーチップの価格上昇は、PS5、Xbox Series X/S、Switch 2など、チップを使う電子機器の価格にも波及しており、ゲーム機は一部で複数回値上げされています。ValveのSteam Machineも、同社の想定を大きく上回る価格で発売され、Valveは追加値上げの可能性も示唆しました。

新工場の稼働は2028年の予定

Micronは2028年に新工場を稼働させる計画です。新会計年度の前半には250億ドルの設備投資を予定していますが、経営陣は生産能力が増えても、価格や供給状況がすぐに改善するわけではないと説明しています。

同社によると、HBMの需要はサーバー向けDRAMより速いペースで拡大しています。HBMの利益率は現在DRAMを下回っており、Micronは改善に取り組んでいます。一方、直近の第4四半期では、HBMを含むクラウド向けメモリー部門の粗利益率が前年同期の59％から83％に上昇しました。DRAMの販売が中心となるデータセンター事業は、41％から90％に伸びています。データセンター向けSSDの四半期売上高も100億ドル近くに達し、前年同期比で1,000％を超える増加となりました。

MicronはNvidiaとの協業も発表し、次世代GPUとNVLink Fusion向けのカスタムHBM4E実装を「業界初」としています。また、AIによるコンテキストメモリー保存の需要拡大が、NANDベースのSSD市場を広げていると説明しました。同社はメモリー不足が続くなかで過去最高の業績を記録しています。

Samsungも最近、決算説明会で部品不足が来年にかけてさらに悪化するとの見通しを示しており、メモリー供給の逼迫が早期に解消する兆しは見えていません。