元SIE幹部レイデン氏、ソニーのディスク廃止はゲームの所有権を巡る議論を招くと懸念

ソニーのディスク廃止をめぐり、元Sony Interactive Entertainment Worldwide Studios会長のショーン・レイデン氏が、ゲームを「所有」するのか、デジタル版へのアクセス権を得るだけなのかという議論につながると懸念を示しました。パッケージ版を買う少数のユーザーも、PlayStationブランドを支える大切な存在だと語っています。

パッケージ版を買う2割も大切なユーザー

レイデン氏は、デジタル版の利便性を認めています。一方、ゲームをダウンロードで買う人が約80％、パッケージ版で買う人が約20％という大まかな見積もりを前提に、「その20％はとても重要です」と述べました。お気に入りの作品を複数本買い、コレクションに加えるような熱心なファンが含まれるためです。

そのため、同氏はディスクをなくす判断には賛同できないと話しています。ただし、ソニー社内の収支や、この方針を選んだ具体的な経営上の事情は分からないとも断っています。

「ゲームを所有しているのか」という問い

レイデン氏がより大きな懸念として挙げたのは、ゲームの所有権をめぐる受け止め方です。ゲームを売れないなら、自分のものとは言えないのではないか。購入しているのがゲームそのものではなく、デジタル資産へのアクセス権なら、何を買っているのか。そうした疑問が生まれると説明しました。

同氏は、ユーザーが最悪の事態を想像する可能性にも触れ、こうした不安はブランドの評判を大きく損なう恐れがあると指摘しています。ソニーにとってその判断が経済的に妥当だったのか、自身には判断できないとしながらも、ブランドへの影響は大きいとの見方を示しました。

レイデン氏は以前からPlayStationのディスク廃止に懐疑的で、「市場は今後も買い続けると示している」と述べていました。また、ソニーの方針がXboxや任天堂のパッケージ版への対応にも大きく影響する可能性を指摘しています。

記事は、市場関係者がソニーの大作ゲームでパッケージ版も大きな収益を上げていると述べていることを紹介し、ソニーはパッケージ版を重視するユーザーより市場の主導権を優先しているようだと論じています。筆者はさらに、ディスクのない次世代機で進化が小幅にとどまるなら、1,000ドルのPS6を売るのは難しくなるとの見方を示しました。