CC2松山洋社長、ゲームのデジタル化で開発者の利益向上を主張

サイバーコネクトツーの松山洋社長は、ゲーム販売がデジタル中心に移行すれば、開発会社の利益が増えるとの考えを示しました。ソニーがPlayStation向け新作のディスク生産を2028年に終了する方針をめぐって議論が続くなか、開発者側からデジタル化を肯定する意見が出ています。

デジタル販売なら製造コストを抑えられる

松山氏は、デジタル販売への完全移行は開発者にとって「良いことばかり」だと述べています。パッケージ版を作るには、同社が任天堂やソニーなどのメーカーからディスクやゲームカードを購入する必要があり、その分の費用がかかるためです。デジタル販売なら、この製造コストをなくせると説明しました。

物理版が好まれてきた背景については、かつては文化的に当たり前のものだったと理解を示しつつ、現在は利便性の面でデジタル版にかなわないと指摘しています。

物理版の継続は難しいとの見方

松山氏によると、カプコンやスクウェア・エニックスでは販売の9割以上をデジタル版が占めています。デジタル販売が大半を占める状況では、物理版の生産を続けることは採算に合わないとしています。

同氏は、物理版のために社員の給与が下がってもよいなら対応できるものの、そうした選択を望む人はいないだろうと述べました。少数のコレクターや愛好家のために物理版を支え続けるのは現実的ではないとしながらも、物理版がすぐになくなるとは考えていません。箱にダウンロードコードを入れる形は残る一方、ディスクは「失敗する運命にある」との見方を示しています。

GTA 6も容量を理由に挙げる

松山氏は、Rockstar GamesのGTA 6を例に挙げ、ゲームの容量が大きすぎてディスクに収まらないため、デジタル専売になると説明しました。多くのゲームがディスクに収まらないほど大容量になっていることも、デジタル販売への移行が進む理由だとしています。

同氏は、移行によって収益性が高まり、開発者のボーナスも増えるとして、デジタル化は重要だと結論づけました。一方、記事の筆者はこの移行が良い変化かどうかには懐疑的な姿勢を示しつつ、開発者の立場から見た松山氏の指摘には妥当な点があると述べています。