『GTA 6』のMOD規約をRockstarが再確認、収益化は承認ストアに限定

『GTA 6』の発売を前に、Rockstar Gamesが同社タイトル向けのMOD（ユーザー制作コンテンツ）に関するガイドラインと、新たな収益化方針をあらためて示しました。特に注目されるのは、MODそのものを一律に禁止したわけではない一方で、販売できる場所をRockstarが承認したデジタルストアに限った点です。これまで同社がFiveMをめぐって取ってきた姿勢を考えると、コミュニティに門戸を開きながら、制作物と収益の管理を強める動きとも受け取れます。

キャラクターや物語の改変を禁じる広範なルール

Rockstarが公開したガイドラインは、同社作品における既存の設定や公式の継続性を損なう改変を認めない内容です。主要キャラクター、ストーリー、ロケーション、その他の「確立された世界観に属する要素」の拡張や変更を禁止しており、単にゲーム内へ新しい遊びを追加するだけでなく、作品の設定そのものに関わるMODも対象になると読めます。

また、Rockstar作品同士の要素を混ぜることも認められていません。たとえば、別作品のキャラクターをグランド・セフト・オートの世界へ移植するようなMODは、今回のルールに抵触する可能性があります。原文では、Red Dead Redemption 2の主人公Arthur MorganをGrand Theft Auto: San Andreasへ登場させる例が挙げられており、シリーズや作品をまたいだファンメイドの改変には明確に厳しい姿勢を示しています。

さらに、ゲームをリバースエンジニアリングして、公式には対応していない機器や環境で動かすためのプラットフォーム改変も禁止されています。本作は発売時点でPS5とXbox Series X向けに登場する一方、PC版の発売は予定されていないため、未対応プラットフォームで動かすための取り組みにこの規定がどう関わるのかは、PCユーザーにとって特に気になる部分です。

マルチプレイ向けのMODについても、Rockstarが認可したクリエイタープラットフォームを使うことが唯一許可された方法だと説明されています。具体的なサービス名は本文で断定されていませんが、現在のFiveMに相当する仕組みを指している可能性が高いとみられます。

有料MODは承認済みの販売経路のみ

今回の方針で従来のガイドラインと異なる点は、収益化されたMODの扱いが初めて明文化されたことです。Rockstarは、有料MODを販売できるのは「Rockstar Gamesが承認したデジタルストアのプロバイダー」を通した場合だけだとしています。無料MODの公開を禁止する内容ではありませんが、制作者が独自に販売したり、Rockstarが認めていない場所で売買したりすることは認められない形です。

現時点で有力な販売先と考えられるのが、Rockstar公認のGTA 5向けMOD販売サービスであるCfx Marketplaceです。Cfx Marketplaceは、Grand Theft AutoとRed Dead Redemption向けのMODクライアントであるFiveMおよびRedMとつながる公式の窓口で、承認されたMODを一か所で扱うサービスです。ここで販売されるコンテンツについては、Rockstar側も売上の一部を得る仕組みになっています。

この仕組みは、無料のコミュニティMODをゲームの発展に必要なものとして受け入れるメーカーとは異なる方向性です。原文では、Baldur's Gate 3が公式クライアントを用意したうえで幅広いMOD対応を進めている例と比較されており、RockstarはMOD文化をそのまま受け入れるのではなく、公式の販売基盤に取り込もうとしていると評されています。

もちろん、著作権者の許可なくMODを売買する行為は、他社を含むパブリッシャーが法的措置の対象にすることがあります。無料で配布されるMODまで直ちに問題になるわけではないため、今回の規約で重要なのは、MODの存在そのものよりも、誰がどの経路で収益化するかをRockstarが管理しようとしている点です。今後、本作向けの有料コンテンツを制作したいクリエイターは、承認済みストアや公式に認められた仕組みを利用する必要があります。

FiveMをめぐる過去とGTA RPの矛盾

この厳しいルールが注目されている背景には、RockstarとFiveMの複雑な関係があります。FiveMを開発したCfx.reは、Grand Theft Auto Vで大規模なマルチプレイサーバーを運営できるフレームワークを手がけ、GTA RPと呼ばれるロールプレイ文化の拡大に大きく貢献しました。一方でRockstarは以前、Cfx.reに対して法的措置を取る姿勢を見せ、プロジェクトの停止を求めようとしていました。

しかしRockstarは2023年、Cfx.reを運営するスタジオを買収しました。現在のFiveMはGTA 5向けの公式MODキットとして扱われ、Cfx.re側も売上の一部を受け取る形になっています。かつて停止対象になりかけた仕組みを、最終的には自社の管理下へ置き、利益を分配する公式サービスへ転換したことになります。

原文筆者は、この経緯が今回のガイドラインに一種の矛盾を生んでいると指摘しています。GTA RPは、通常なら本編の特定ミッションでしか訪れない場所をマルチプレイで利用したり、マップ上に入れる建物を増やしたり、プレイヤーが住宅を購入・販売・装飾できるようにしたりすることで、より生活感のある世界を作り出してきました。こうした要素は、Rockstarが掲げる公式設定やロケーションの改変禁止と衝突しかねません。

それでもFiveMが成功を続けていることから、Rockstarがすべての規定を一律に適用するのではなく、公式に認めた枠組みには例外を設ける可能性があります。原文筆者は、Rockstar公認の取り組みであるGTA RP自体が、同社の規約の限界を試す存在になっていると見ています。

発売前に広がる懸念と現時点での見通し

Rockstarの親会社Take-Two Interactiveは、ルールに違反するコミュニティ製MODに対して迅速に法的措置を取ることで知られています。今回の規約についても、プレイヤーからはソーシャルメディア上で「実際には強制できないのではないか」といった批判が出ており、反発は小さくありません。原文筆者は、他の大手パブリッシャーがMODコミュニティを育成する場合もあるなか、Rockstarの立場は例外的に抑制的だとしています。

一方、今回の再確認だけで、既存のシングルプレイ向けオフラインMODがただちに消えるわけではありません。規約は、本作の発売が近づくなかで、カスタムコンテンツをどのように制作・利用・配布すべきかという従来の方針を改めて示したものです。原文筆者も、現時点ではお気に入りのオフラインMODに大きな変化が起きる可能性は低いと見ています。

ただし、著作権者に利益を還元せずMODを販売する行為については、今回のルールによって明確に警戒すべき対象となりました。本作向けにどこまで自由な改変が許されるのか、PC版が存在しない状況で非公式な移植や対応機器の拡張がどう扱われるのか、そしてFiveMのような公式サービスがどの範囲まで認められるのかは、発売後に判断される部分が残されています。少なくとも現段階では、MODの全面禁止ではなく、無料配布と公式に認められた収益化を残したまま、世界観・技術・販売経路をRockstarが厳しく線引きした方針といえます。