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『Penguin Colony』、開発元Origame Digitalの要請でイスラエルでの販売をブロック。パブリッシャーは「パレスチナとの連帯を示す行為」と説明

2026年10月20日 | #その他 | Eurogamer

『Penguin Colony』、開発元Origame Digitalの要請でイスラエルでの販売をブロック。パブリッシャーは「パレスチナとの連帯を示す行為」と説明

『Umurangi Generation』で知られるOrigame Digitalが新作『Penguin Colony』をリリースし、イスラエルでの販売を禁止しました。パブリッシャーのFellow Travellerは、開発元の要請によるものだと認めています。

イスラエルでの販売ブロックの内容

『Penguin Colony』は、H.P. Lovecraftの小説『狂気の山脈にて』を下敷きに、ペンギンの視点で体験するラブクラフト風ホラーゲームです。Fellow Travellerは、本作がイスラエルで販売されていないことをSteamのコミュニティスレッドで確認しました。このスレッドは、イスラエル在住のSteamユーザーが「ゲームがSteamから削除されたのか」と尋ねて立てたものです。

Fellow Travellerは「基本的には、できるだけ多くのプレイヤーにゲームを届けたいと考えています。しかし、開発者には自分たちのゲームをどこで販売するかを決める権利があると強く信じています」と回答しました。続けて、今回は開発元からイスラエルでの販売をブロックするよう求められたと説明しています。「より組織的な制裁がない中で、この行為はパレスチナとの連帯を示すためのものです。開発元の決定を全面的に支持します」としています。

ゲーム内でも示された姿勢

この姿勢は、ゲーム本編でも表明されています。エンドクレジット後の場面では、イスラエルによるパレスチナ人へのジェノサイドに触れたメッセージが表示されるとのことです。オンラインで共有された内容によると、メッセージは「進行中のイスラエルによるパレスチナのジェノサイドの間、ゲーム業界が見せた臆病さは、業界が生み出す作品によって記録されるだろう」という趣旨です。

原文筆者は、Origame Digitalがゲームの内外で政治的な立場を明確にしてきたスタジオであり、今回の対応は意外ではないとしています。本作は冒頭にも、土地に関する強い表明文を掲げています。そこには、本作がWurundjeri Woiwurrungの土地で作られたこと、Kulin Nationが英連邦に主権を譲渡したことはないことが書かれています。さらに、過去・現在・これから現れる長老たちに敬意を表すること、先住民のクリエイターとして自分たちのものではない土地で制作していることも記されています。

ゲームの概要と発売状況

プレイヤーは、住処をライバルの人間の勢力に侵略されたペンギンを操作します。人間たちは古代の存在を探しています。コロニーにいる複数のペンギンを乗り換えながら、混乱を目撃し、その中を切り抜けていきます。

現在はPCで配信中で、コンソール版は2027年に発売予定です。

他スタジオでも見られる動き

原文では関連する動きとして、今年高く評価されたゲームの1つ『Big Walk』を手がけるHouse Houseの例も挙げられています。同スタジオは、親会社のMicrosoftがBDS運動のボイコット対象の1つであることから、本作にXbox版がないと述べました。原文は、Microsoftがイスラエル軍にクラウドやAIのシステムを提供するなど、同国と結びつきがあると指摘しています。