ソニーが次世代機『PS6』のハードウェア価格戦略について言及、製造コストの高騰を吸収せず大幅な損失を出して販売するつもりはないと明言し、高価格帯での提供を示唆

ソニーは、今後発売されるプレイステーションのハードウェア価格について、その方針を明らかにし始めました。同社は、製造コストの高騰を吸収するために、利益を大きく犠牲にしてハードウェアを販売するつもりはないと発表しています。これは、次世代機であるPS6の価格設定に大きな影響を与える可能性がありそうです。

ハードウェアの価格戦略と次世代機への示唆

ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）の社長兼CEOである西野英昭氏が、同社のゲーム&ネットワークサービス部門に関する質疑応答セッションで、今後のハードウェア価格と収益性について言及しています。西野氏は、ハードウェアをゲーム体験を提供する基盤と位置づけ、「PlayStation Portal リモートプレーヤー」のような製品を通じて、リビングルーム以外でもユーザーのプレイスタイルに合わせた体験を提供することを目指していると述べています。価格設定については、部品コストの増加をすべて吸収することは現実的ではないとし、すでに日本国外では一部値上げを実施しているとのこと。実際に、PS5は2020年11月の発売以降、複数回にわたって値上げされており、直近では今年3月にも値上げが行われています。この値上げが顧客需要の減少につながったとは考えていない、と西野氏はコメントしています。

PS5の販売状況とPS6への影響

西野氏の発言は、最近のPS5の販売データと照らし合わせると、ちょっと興味深いものがあります。というのも、アメリカにおけるPS5のハードウェア販売台数は、今年5月に2000年5月以来の最低水準に達し、前年比で58%も減少していると報じられているためです。イギリスでも、同時期にPS5の販売が急落し、競合であるXboxに肉薄されるほどの状況だったとのこと。 ソニーは原則として、ハードウェアを大幅な損失を出して販売するつもりはない、としています。市場を注意深く監視し、アプローチを継続的に評価していくとともに、提供する価値と価格との関係を顧客に十分に理解してもらうことが重要だと考えているようです。次世代プレイステーションについては、まだ価格や発売時期は決定していないという公式見解は変わっていませんが、西野氏のコメントは、PS6がかなり高価なものになる可能性を示唆しています。ある信頼できる情報筋によると、AIによる高速メモリやストレージへの需要増が部品価格を押し上げ、PS6単体の製造コストが、部品代だけでも1,000ドル近くになる可能性があるとも言われています。