『Halo』の運営をActivisionへ移管、Xboxで268人規模の人員削減

MicrosoftによるXbox部門の再編で、『Halo』シリーズの次回作を含む運営がActivisionに移されることになりました。Halo Studiosを含む複数のチームで計268人のポジションが削減される一方、元Blizzard社長のMike Ybarra氏は今回の移管を「ファンにとって10年以上で最高のニュース」と歓迎しています。大規模なレイオフと体制変更が、シリーズの立て直しにつながるのかが注目されます。

Halo Studiosは小規模チームへ、次回作はActivisionが主導

今回のXbox再編では、Halo Studios、Xbox Game Studiosの管理部門、その他のファーストパーティー部門を合わせて268のポジションが廃止されます。Halo Studiosはシリーズのコミュニティを支援する小規模なチームへ縮小され、次のHalo作品の主導権はActivisionに移されるとのことです。

Xboxのゲーム部門を率いるMatt Booty氏によると、Activisionが手がける新作は、Call of Dutyの開発や計画とは分離された「新たに目的を定めて設立されるチーム」が担当します。ActivisionはGamesRadar+への声明で、目標は「その世界観と遺産にふさわしい、史上最高のHaloゲームを作ること」だと説明し、これまでプレイヤーに愛されてきた要素を守りながら、大胆な挑戦に取り組むとしています。

Ybarra氏はActivisionの開発陣を高く評価

Ybarra氏は、今回の体制変更に関する投稿を取り上げ、ActivisionのRob Kostich氏、Dave Stohl氏、Pat Kelly氏らを高く評価しました。Kostich氏はActivisionの社長、Stohl氏は同社のエグゼクティブバイスプレジデント兼開発責任者、Kelly氏はCall of Dutyのクリエイティブ責任者です。

Ybarra氏は3人とそのチームについて、長年ゲーム開発に携わってきた実力派であり、政治的な駆け引きではなく、Haloそのものに集中する開発者だと主張しています。そのうえで、リスクを恐れず、プレイヤーを驚かせる体験を作り、今後10年以上にわたるシリーズの基盤を築ける存在だと説明し、移管を決めたXboxに賛意を示しました。

一方で、Ybarra氏が言及した「政治的」な要素が、これまでのHaloの運営における何を指すのかは明らかになっていません。Ybarra氏は以前、コンサートやゲームは現実から一時的に逃れる場所であり、他人の政治的な見解を聞きたいわけではないという趣旨の発言もしていました。原文筆者は、軍国主義、大量破壊兵器、宗教的過激主義、ジェノサイド、少年兵などを扱ってきたシリーズを、単純に政治と無関係な作品とみなせるのか疑問を呈しています。

Xbox再編には開発者を軽視するとの批判も

今回の変更はHaloだけにとどまりません。『Fallout: New Vegas』を手がけたObsidianもBethesdaの管理下に置かれるなど、Xbox傘下のスタジオやブランドの監督体制が相次いで組み替えられています。Microsoftは複雑化した管理経路を簡素化しようとしているとみられますが、その過程で数百人を解雇し、スタジオを閉鎖し、長く独立してきたチームに新たな監督者を置くことになりました。

この動きについては、企業や経営陣がゲーム開発者を、作品づくりの実情から切り離された交換可能な資源のように扱っているとの批判が出ています。原文筆者は、ゲームを実際に作る体制を示そうとするなら、スタジオの閉鎖や大規模な人員削減、ブランドの再配置を重ねるやり方は皮肉にも逆効果だと指摘しています。

Activisionは次回作について、シリーズの世界観と歴史に見合う作品を目指すとしていますが、発売時期や対応プラットフォーム、開発チームの詳細は明らかにされていません。今回の移管が新たな方向性を生むのか、それとも大規模な人員削減の影響を引きずるのかは、今後の発表で判断されることになります。