PlayStationのCEOがライブサービスゲームへの継続的な挑戦を表明、Bungieでの大規模なレイオフ直後の発言が波紋を呼ぶ中、新作『Marvel Tokon: Fighting Souls』など今後のタイトルにも注目が集まる

PlayStationのCEO兼社長である西野秀明氏が、ライブサービスゲームへの継続的な取り組みについて言及しました。しかし、この発言は、ソニーが『Destiny 2』や『Marathon』を手がけるBungie社で数百人規模のレイオフを実施した直後であったため、タイミングが悪いと指摘されています。

ライブサービスゲームへの継続的な挑戦

西野氏はファミ通のインタビューに対し、「ライブサービスゲームはグローバルレベルでユーザーを魅了するコンテンツであると認識しており、ファーストパーティ、サードパーティ双方のコンテンツを通じて市場を活性化し続けたい」と述べています。また、『Marvel Tokon: Fighting Souls』のような新作だけでなく、既存タイトルにも注力していく方針を示しています。ライブサービスゲームにおいては、継続的なコンテンツ提供が重要であり、このジャンル自体が比較的新しいため、今後も様々な挑戦を続けていきたいとしています。

ライブサービスゲームの現状と今後のタイトル

PlayStationは、この10年間でライブサービスゲームにおいて浮き沈みを経験しています。『Helldivers 2』は成功を収めたものの、その他の多くのライブサービスゲームは期待を下回るか、失敗に終わっています。例えば、SFヒーローシューター『Concord』はわずか2週間でサービス終了となり、『God of War』や『The Last of Us』フランチャーズのライブサービスゲームも開発途中でキャンセルされています。ソニーは2022年にBungie社を買収し、ライブサービス開発力を強化しましたが、『Destiny 2』のプレイヤー数は買収後に減少し、『Marathon』も期待に届いていない状況です。ソニーは6月上旬に『Destiny 2』のサポートを終了し、今週初めには同ゲームの開発に携わっていた数百人の開発者を解雇しています。こうした状況下での西野氏の発言は、一部で現実離れしているとの見方も出ています。現在開発中のライブサービスゲームとしては、格闘ゲーム『Marvel Tokon: Fighting Souls』、協力型スピンオフ『Horizon Hunters Gathering』、シューター『Fairgame』、そして新スタジオTeam LFGによる謎のプロジェクトが挙げられています。