Activision幹部、『Call of Duty』は「Call of Duty税」でゲームメディアの扱いが変わったと主張

2026年10月15日 | #その他 | VGC

Activisionの最高マーケティング責任者(CMO)であるTyler Bahl氏が、The Game Businessのインタビューで、『Call of Duty』シリーズには長く続いてきたがゆえの「Call of Duty税」があると述べました。従来のゲームメディアによる扱いが以前とは変わったという認識を示した発言で、シリーズ最新作の発売を目前に控えて注目されています。

「Call of Duty税」についてのBahl氏の説明

インタビューでBahl氏は、従来のゲームメディアが以前のように『Call of Duty』を取り上げなくなり、現在は主にインフルエンサーやコミュニティが取り上げているのではないか、と問われました。

これに対し同氏は、シリーズは今も従来のゲームメディアに取り上げられているとの認識を示しました。一方で、シリーズが長年続いてきたために、各作品の制作にかかる労力が忘れられがちだと語っています。

同氏は、レビューや評価の場面では、インディーゲームへの熱量や、Steamで日々登場する新作への期待が大きいと説明しました。そうした中で『Call of Duty』は長く存在してきたため、「4,500人の従業員が最高の体験を作ろうとしている」ことが見落とされることがある、という趣旨です。これを同氏は「Call of Duty税」と呼んでいます。

見過ごされがちな規模とマーケティングの狙い

Bahl氏は、作品の規模の大きさも、時間とともに当たり前のものとして扱われ、見過ごされやすいと述べました。同氏が挙げた数字は次のとおりです。

基本プレイ無料のプレイヤーは1億人
累計販売本数は5億本
モバイル版のダウンロード数は10億回で、特に海外でより大きい

こうした巨大なプレイヤー層が見過ごされたり、当たり前のものとして扱われたりすることがある、と同氏は語っています。

今年のマーケティングでは、制作のこだわりやチームの献身を示したかったとのことです。以前のような派手な映像ではなく、舞台裏に焦点を当て、原点に立ち返って「ゲームをどう作っているのか」とチームの熱意を見せる方針だったと説明しています。

市場調査会社アナリストの反応

Circanaのシニアディレクターでビデオゲーム業界アドバイザーを務めるMat Piscatella氏は、Blueskyで関連する指摘をしています。同氏によると、8月時点での『Call of Duty: Modern Warfare 4』の購入意向は、米国のコンソールおよびPCプレイヤーの15%でした。前年同時期の『Call of Duty: Black Ops 7』は21%でした。

Piscatella氏は「昨年は不振の原因がGame Passへの収録にあるとされた。今度はメディアだ。MW4が期待外れに終わったら、GTAのせいにされるだろう」と書いています。また、『Black Ops』と『Black Ops II』の移植版が今年の主要な新作タイトルに入っていたことにも触れました。

『Call of Duty: Modern Warfare 4』は、10月23日にPS5、Xbox Series X/S、Switch 2、PCで発売されます。